被害の実態 5  音源について

 
  当会に寄せられた被害相談204件のうち、約65%が家庭用機器を主原因とするものである。家庭用機器の中でも、とりわけ給湯器による被害が多い。

  エコキュートに関して消費者庁事故調は2014年12月に報告書を公表し、エコキュートに関しては漸く問題が認識されてきた。またエコウィル、エネファームもエコキュートに引き続き、2015年11月に調査対象となった。しかし、給湯器にはエコワン、エコフィール、エコジョーズなどもあり、他にも家庭用製品で室外機を有する機器には太陽光発電パワコン、エアコン、床暖房、換気扇等があり、それぞれ同様な健康被害を引き起こしている。中でも、最近は、太陽光発電パワコンによる被害が顕著であり、それは事故情報データバンクシステムにも事故情報が増えている。パワコンに関しての被害は電磁波や低周波音などが疑われるが、事業者は給湯器同様、被害を認めず、被害に取り合おうとはしない。
室外機はどのような機器であれ、その設置については近隣への配慮がまず求められるべきものである。


 (2016年4月1日現在 アンケート回答数204件)


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被害の実態     はじめに                             
被害の実態1    被害者の健康に対する訴え 
被害の実態2    被害者の年齢と性別     
被害の実態3    被害者の自衛手段     
被害の実態4    自治体の対応 
被害の実態5     音源について

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被害者の声 15 (アンケートより)

アンケートにご協力いただいた方々のうち、ご意見等、記されましたものを紹介いたします。
2016年3月10日現在、アンケート回答数は  197 件です。



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哀悼 汐見先生ご逝去

汐見文隆氏(享年92歳)がご逝去されました。先生は、低周波音被害に臨床医として生涯をかけて取り組まれてきました。被害者を患者として、その訴えに真摯に耳を傾け、被害の原因を追究なさってこられました。今、やっと社会は低周波音被害に関心を向けつつあるように思いますが、先生のおかげで、その礎が作られました。被害者には長い暗黒時代の救世主でいらっしゃいました。

謹んでお悔み申し上げます。


関連記事

「黙殺の音 低周波音」http://blog.goo.ne.jp/anti4infrasound/e/ea2453a8d329fe05bd00f227a99c38a5

「avenger」 http://oto0.blog.fc2.com/blog-date-20160321.html  
 

ブログ「風の谷」  再エネは原発体制を補完する新利権構造
低周波音公害 汐見文隆医師「この人たちは嘘を言ってるんじゃない」
公害は外因性の疾患、原因は外にある







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愛知県春日井市 市議会質問 低周波音による健康被害について 

春日井市 平成27年12月定例会(第5回)-12月10日

伊藤建治市議によりなされた質問が会議録で公開されました。春日井市は、①低周波音に関する情報、②住宅用地球温暖化対策機器の設置上の注意点を周知することについて検討すると答弁し、その後、市は①について「低周波音に関する情報」をHPに掲載し、②については、太陽光発電、エネファームの補助制度案内に注意を追加しました。

自治体が低周波音被害に相談に応じず、測定も拒否するようであれば、議員さんに質問していただいたら、いかがでしょうか。
今まで、高崎市、神戸市、豊中市、和歌山県議会、由良町議会で、低周波音問題を取り上げていただきました。そして、それぞれ広報で被害に対する注意喚起がなされ、世間への周知が進む機会となっています。


質問
低周波音対策について伺います。
 先日,隣家の太陽光発電のパワーコンディショナーやガス発電装置の発する低周波音によって,頭痛,胸の圧迫感,不眠などの健康被害を受けているとの相談をいただきました。

 低周波音とは,人が聞くことができる20ヘルツから2万ヘルツのうち100ヘルツ以下の音をいいます。さらに,20ヘルツ以下は超低周波音といいます。もともと自然界の中には,さまざまな周波数の音がありますが,いずれも単発的な現象です。しかし,産業の発展とともに,人の生活はさまざまな機器に取り囲まれることになり,機械によって同じ周波数の音がずっと出続ける環境がつくり出されるようになりました。

 その中に,低周波音を発するものもあります。低周波音は人間にはほとんど聞こえない音ですが,長期間低周波音にさらされることで,健康被害が生ずる場合があるとのことです。その症状は何となく寝られない,寝ていても起きてしまう,圧迫感を感じるといった漠然としたものから,頭痛,いらいら,肩凝り,動悸,耳鳴り,しびれ,だるさ,微熱,食欲不振などの不定愁訴までさまざまです。厄介なのは,同じ環境下でも全ての人に同じように感じられるものではないということ,また長期間,低周波にさらされて,症状が出てくることも多いということ,耳に聞こえない周波数の低周波の場合は,当事者ですらその原因がわからないことも多いということ。

 これらのことから,周囲の理解を得ることが大変困難で,低周波音と健康被害のメカニズムが明らかにされている今日においても,問題解決までにさまざまなハードルがあるということです。
 そして,昨今,低周波音問題の原因となってきているのが,エコキュートやエコウィル,エネファームといったヒートポンプ給湯器や家庭用ガスエンジン発電装置,家庭用燃料電池などです。これまで大規模な工場の機械などが低周波音の発生元である事例が多かったのですが,これらの家庭用機器の普及によって,低周波音問題はどこでも起こり得る身近な問題になりつつあります。

 環境省や消費者庁は,被害者からの訴えから調査を行い,因果関係が認められた機器については公表し,問題が生じた際には適切な対応をするように呼びかけています。
 しかし,規制基準を設けられるのではなく,目安としての参照値が示されるのみ,問題が生じた場合の対応についても強制力を持つものではなく,当事者間の話し合いで問題解決するほかないのですが,悩ましいのが,先ほど述べましたように苦しみを理解してもらうことが本当に困難であるということです。

 そこでお尋ねいたします。問題が生じた際の当事者間の相互理解を深めたり,低周波を発する装置の設置の際に周辺への配慮を促すために,低周波音被害のメカニズムや実態,解決方法などを広報やホームページなどで周知し,啓発を行う必要があると思いますが,いかがでしょうか,所見を伺います。また,現在,春日井市においてこのような問題の相談を受けたときに,どのように対応しているのか,お聞きをいたします。

答弁
◎環境部長
私からは,低周波音対策についての御質問にお答えいたします。
1点目の低周波音被害の周知についてですが,低周波音については現在,法令の規制基準はありませんが,低周波音問題に対応するため,環境省では低周波音の特性や健康影響,苦情事例等を取りまとめたリーフレットや測定方法のマニュアル,防止対策事例集を作成し,環境省のホームページに掲載しています。
 また,消費者庁ではエコキュートから生ずる低周波音により健康症状が発生した事案について原因を調査し,低周波音の測定結果や健康症状との関連性,設置上の対策などをホームページに掲載しています。

 今後,本市におきましても,低周波音に関する情報をホームページで周知することを検討してまいります。
次に,2点目の相談体制につきましては,エコキュートなど家庭に設置される機器による低周波音の苦情が市に寄せられた場合には,市は機器の稼働状況や申立人宅において,低周波音の調査を行い,環境省の低周波音問題対応の手引書に定める参照値を目安として,設置者に対応策を検討するよう指導しております。

質問  
 現在の春日井市の補助対象に,エコキュート,エコウィルはなっておりませんけれども,かつては補助をしてきたこともありましたし,燃料電池は今も補助対象です。こうした機器は,日進月歩で今後も次々と新しい物が出てきて,補助制度も現状のまま固定したものではないと思いますけれども,補助に当たっては,低周波音の周知も行っていただければと思います。

 相談体制についてですけれども,苦情を受けた場合は調査を実施し,参照値を目安に対応策を指導しているという答弁でした。
 参考までに伺いますけれども,測定の詳細,どのような機器を用いて,どの周波数帯の音を測定しているのか。また,測定にかかわる職員のスキルはどのように担保をされているのか。その精度と信頼性はどうか伺います。そして,苦情が寄せられる件数はどの程度なのかというこ   あわせて答弁を願います。

答弁  ◎環境部長
 相談体制について,2回目の御質問にお答えします。
低周波音の測定器につきましては,周波数範囲1から100ヘルツの低周波音圧レベルが測定できる機器で,1から80ヘルツまでを20区分した周波数についても測定しています。また,測定を行う職員につきましては,環境省が主催する低周波音測定評価方法講習会を受講し,低周波音及び測定器に関する一定の知識を有しております。
測定は環境省が取りまとめました「低周波音の測定方法に関するマニュアル」に従っており,測定の精度と信頼性はあるものと考えております。
低周波音に関する苦情件数ですが,平成23年度から27年度の5カ年において3件であります。

質問  
私は,地球温暖化対策は全地球的に取り組むべき課題で,原発のない社会を目指す上でもこうしたエコ機器には期待をしております。しかし,同時にそれによって低周波音の被害が出るのであれば,これは解決をしなければならない問題であります。

春日井市は,できる得る対応はしていると受けとめましたけれども,低周波音の問題は,音の発生源が何とかならない限り解決はいたしません。最終的には,当事者同士の話し合いによって理解をしてもらい,手だてを講じていくことが必要であります。問題解決まで丁寧に対応いただきたいと思います。今後の春日井市の対応に期待をするものでございます。低周波音については,以上でございます。

アンケート集計結果

 アンケート集計結果


被害の実態     はじめに                             
被害の実態1    被害者の健康に対する訴え 
被害の実態2    被害者の年齢と性別     
被害の実態3    被害者の自衛手段     
被害の実態4    自治体の対応 
被害の実態5     音源について


 
被害者の声(アンケートより)
被害者の声1   被害者の声2   ・被害者の声3 被害者の声4
 ・被害者の声5 被害者の声6  ・被害者の声7被害者の声8
  被害者の声9 被害者の声10 被害者の声11被害者の声12
 ・被害者の声13被害者の声14 被害者の声1 被害者の声16



アンケート回答者の居住地
   図1

新見正則氏コラムに対する意見2

イグ・ノーベル・ドクター 新見正則の日常 
「低周波音、健康被害との因果関係は?」に対する意見  意見1  からの続き

Cさん

読売新聞様

 2月28日の「低周波音 あいつぐ被害」を記事にしていただき、感謝しております。
 低周波音被害についてメディアがこれほど大きく取り上げたことはかつてありませんでした。当方は以前より何度もメディアにエコキュートやエネファームの被害を訴えてきましたが、メディアはまるでタブーであるかのようにこの被害を扱おうとはせず、そのためにこの被害は世間にほとんど知られることはありませんでした。消費者庁消費者安全調査委員会(事故調)がこの問題を調査対象と選定したころより、だんだんと世間にこの被害が知られるようになってきたように思います。しかし、今もなお、世間の理解がないために被害者はクレーマーと蔑まれ、医師にさえ「気のせい」とか「統合失調症」と扱われることも珍しくはありません。一旦、被害に遭えば,その解決には多大な苦労が必要となります。
 
 そのような深刻な状態でありながら、低周波音被害の本質も実態も何もお分かりでない新見氏が「低周波音 苦情あいつぐ」の記事にとびつき、不勉強なまま、杜撰な主張をする事に被害者として非常に腹立たしく思います。

 新見氏は、イグ・ノーベル・ドクターという肩書でコラムを執筆なさっているのでしょうが、専門家はその専門分野においてのみ専門家であり、一般見識は高くとも素人にすぎません。有名な医師であるとの自信からか、国内の文献調査もせず、誤解と偏見で記事を書いています。海外の論文を読んだとありますが、海外にはエコキュートもエネファームもまだありません(普及していません)。せめてこのようなことを書くのなら、事故調報告書を読み、事前にそれなりの情報を得てからにしていただきたいと思います。

 まるで、コラムの題材に困ったから、最近のニュースを取り上げてみたとしか言いようがない内容であり、このような情報が被害の認知に誤解を与えることを危惧します。大新聞のコラムの持つ社会的影響を考えると、新見氏は十分な準備をして質の高い情報を発信すべきであったと思います。
また、貴紙には、2月28日の記事に続いて、これからも被害の実態を取材し、被害未然防止のために何をすべきかなど、この問題を深く掘り下げていっていただきたいと願います。

 一昔前までは工場にしかなかったような機械が今は住宅地で複数台、深夜も運転しているような時代です。集合住宅用のエネファームも開発され、2030年にはエネファームは530万台まで普及予定となり、さらに24時間換気、床暖房、太陽光発電パワコン等、多種の機器による低周波音の脅威で、安心して住める場所が無くなってしまうことを不安に思っています。


参考までに、新見氏の意見(太字部分)に対し反論を記しておきます。

「滝壺のそばに住む人が滝の音で、また堤防のそばに住む人が波の音で体調を崩したとはあまり耳にしません。一方で、家庭用発電装置や給湯機器が発生源のときは健康被害として報告されます。違いはなんでしょうか。」
 

 被害を起こす低周波音は卓越周波数となっています。車の走行音は低周波音の音圧は高いもののどの周波数も一様に高く、卓越周波数は出現せず、音は気になりませんが、アイドリング時には特定の周波数のみが高くなり、不快感を感じる人も少なくありません。このように同じ低周波音を発生させようとも、状態によって被害感覚は異なるものとなり、滝壺の音が低周波音を含むからと言って、給湯器の音と単純に比較することなどはできません。
 なお、車のアイドリングは一時的なものですが、給湯器や発電機は長時間、稼働し、特に夜間の稼働音が問題になっています。


「あいつが引っ越してきたから、変な音がし出して調子が悪い」といったストーリーが出来上がります。」
 こんな低俗な考えをすることに驚きます。勝手にストーリーを作り、被害者を貶めないでください。家庭用給湯器や発電機のことを語るのであれば、せめて消費者庁消費者安全調査委員会のエコキュートに関する報告書をお読みになってからにしてください。報告書にある19事案のうち2事案は所有者自身の給湯器による被害ですし、また、引っ越しして新居での生活を始めた後で、体調不良をおこし、その原因が隣家の給湯器であると時間が経ってから気が付く場合もあります。新見氏はこのような被害例をどのように説明するのでしょうか。


「仕事でトラックを運転している人、仕事で船に乗っている人、工場の低音環境の中での仕事に従事しているという人には、それは最初から定まった致し方ない事態なので、今さら、くよくよするよりも、致し方ないと思って受け入れることができるのです。」
 臨床医としてこの問題に取り組んだ汐見文隆氏は、労働時の交感神経優位の状態では低周波音の影響は出にくいこと、また作業場では低周波音以外の騒音が高く、それが低周波音をマスクし、被害が生じにくいと仰っています。この被害は労働時ではなく、休息の場である家庭において、静かな夜間に顕著な被害が起こるものであり、労働時と比較することはできません。汐見氏の著書では「漁師である被害者が海では酔わず、家の中で風車による低周波音で船酔いをすると言っている」と記されています。
 

「僕自身は、夜中に空気清浄器の低周波音は気になるのでオフにして寝ています。」
  もし空気清浄器をオフにしたくとも、自分ではオフにできなければどうしますか。隣家の給湯器からの低周波音をマスクするために、使いたくもない空気清浄器を使って眠らなければならない被害者もいます。それでも眠られず、苦しくて夜の街へ出て彷徨う被害者もいます。
隣家の給湯器をオフにしてもらうために、難しい交渉をして、そのあげく裁判まで至る被害者もいます。新見氏のように、機器の所有者が被害者の訴えを単なるクレームとして、新築を妬んだ隣人の嫌がらせと思い込み、真剣に被害を考えもしようとしなければ、被害者は泣き寝入りをするか裁判を選ぶしかなくなります。

  新見氏に望みます。思い込みの塊のような、無責任な記事を書かないで下さい。まず、被害者の手記などを読み、なぜ被害者が被害を訴えているのかを探ってください。医師ならば、先入観を捨てて謙虚に、そして真剣に低周波音による被害者の訴えを聞き、この被害に取り組んでください。汐見医師が私財を投じて、40年以上も、この被害に取り組んでこられたように。
 


関連記事 「黙殺の音 低周波音」 
                 
「avenger」 

新見正則氏コラムに対する意見 1


低周波音被害者にとって、見過ごせない記事が掲載されました。
それは、
イグ・ノーベル・ドクター 新見正則の日常 というコラムで「低周波音、健康被害との因果関係は?」という記事です。それに対する当会メンバーの意見を紹介いたします。


Aさん

  これを読んで驚きました。
 この方「マウスにオペラ『椿姫』を聴かせると・・・」という論文を書き賞を取られたようで!
 さぞかし、いろいろな音に関する論文を読まれたことでしょう。大橋力氏、本田学氏に関する論文も読まれたことでしょう。昨今、脳の可視化によりいろいろな事が判ってきましたのに、このコメントです。呆れました。
聞こえる音・聞こえない音も身体(振動受容器)から反応するのです。結果の生理反応です。何かの要因(ストレッサ―)で閾値が下がり(この場合は低周波音・振動)、低周波音が聞こえるようになった被害者のパニックが判らないようですね。

 何も情報が判らない低周波音被害者は、この様な医師の言葉に「自分がおかしくなったのか」と苦しみ、幾重にも「ストレッサ―」を抱えます。症状は重くなります。厚生労働省も莫大な医療費に苦慮しております。医師が症状を悪化させてどうするのですか!?このコメントを載せた担当者も、もう少し勉強して下さい。

 1千万部を誇る読売新聞として、正しい情報の発信を望みます。!


Bさん
 読売新聞の医療サイトのコラムに於いてこのような発言はがっかりであり、非常に迷惑であることを申し上げたいです。

 この先生が医療界に於いてどれだけ偉い方か存じませんが、おそらくご自身が低周波音被害者を診たことも無く、聞いた話に基づく偏見とさえ思います。雑談ともいうレベルのものを肩書きのある方の発言と言うことで取り上げる読売新聞の姿勢にも大いに疑問を感じます。

 環境省は何十年前から低周波音被害に関して「調査中」であり、これからもそうでしょう。家庭用給湯器(エコキュート)に関しては、どの省庁でも取り上げられない、いわゆる隙間事案を扱うとしてる消費者庁安全調査委員会にて調査をし、その因果関係の可能性を認めています。ですから、経産省・環境省等関係各省庁に意見を出し、低周波音被害の周知と機械の改善を求めています。 このような状況での今回の発言を紙面に載せた、新聞社の姿勢をも疑います。

 4年半で112件ものエコキュートによる届け出があり、その事実は揺るがない、そう仰る方もいらっしゃいますし、エコキュートの騒音に関してはシミュレーションできるが、低周波音に関してはできない、そう仰る機械技術者もいらっしゃいます。私は、消費者庁の報告書発表を新聞で知り、エコキュート所有者から相談を受けた事もあります。

 低周波音被害を「気のせい」とされてきた経緯を未だに持ち出す、意図はなんでしょうか。この先生の発言に新聞社として気づくことがあったと思われますが、いかがでしょうか。


         
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